日立グループが社会イノベーション事業をワールドワイドに展開していく、また環境負荷低減等の新たな事業課題に対応する上で、グローバルなモノづくり力強化(設計・開発技術、製造技術力、サプライチェーンマネジメント等)がますます重要となっています。モノづくり戦略本部は、コーポレート部門として日立グループ横断的なモノづくり戦略の策定・展開等を担うプロフェッショナルなグローバルエンジニア集団として、主に以下の活動を行っています。
・日立グループのモノづくり戦略策定
・事業部門におけるモノづくり改革の支援
・モノづくり人財育成施策の推進
日立グループの強みは、ITとOT、多岐にわたるプロダクツを保有していることです。社内の研究所やIT部門と連携し、IoT、AI等の世界最先端のデジタル技術を駆使し、モノづくりDXに取り組んでいます。
販売から保守までの製品ライフサイクルのデジタル情報を活用し、高度なシミュレーションで設計段階から生産性・品質の向上と環境負荷低減を図ります。
世界の需要変動やリスクに対応するため、部品・材料の調達から製造、検査、販売、保守サービスまで、E2E(End to End)でデジタルデータを用い高効率化を図ります。
製造に関わる人(huMan)、設備(Machine)、材料(Material)、方法(Method)の4Mデータをデジタル化します。さらに、見える化や分析を行うことで、製造現場の改善活動を効率的に行い、飛躍的な生産性向上と製造品質の安定、向上を図ります。
脱炭素社会の実現、高度循環社会の実現はワールドワイドでの社会課題となっています。日立グループでも重要課題と位置付けて取り組んでおり、モノづくり分野としては以下の取り組みを行っています。
2050年のカーボンニュートラルの実現に向けて、製品・サービスが発生するCO2や工場・オフィスで発生するCO2の削減が必要です。そのため、デジタル技術によるCO2排出量やエネルギー使用量の見える化を図るとともに代替エネルギーへの転換等のCO2低減施策を促進しています。
サーキュラーエコノミーの実現には、3R(Reduce, Reuse, Recycle)の取り組みが不可欠です。そのため、環境に優しい製品づくりのためのエコデザインの適用、廃プラスチックの再利用化などに取り組んでいます。
モノづくりの高度化には、これまで日立が培ってきた、溶接、鋳造、加工をはじめとする、モノづくり基盤技術やノウハウの活用が不可欠です。
熟練技術者が保有していた優れた技術やノウハウを次世代へ継承、発展させるには、デジタルの融合と将来を担う人財育成が重要となっています。
2社内の研究所と連携し、AI(人工知能)等の先進技術を用いて基盤技術のデジタル化を進め、高度化を図っています。また、近年はグリーンにも注目し、環境負荷低減技術の開発も進めています。
将来のモノづくりを担う人財の育成も大きな課題で、例えばIE(Industrial Engineering)スキルレベルに応じた認定制度の導入による、生産改革を牽引する上級技能者の育成や、日立グループ内の多様な生産技術を身に付けるための社内ローテーション制度による若手・中堅エンジニアの育成を推進しています。
コーポレートの立場でモノづくり戦略立案・実行の役割を果たすためには、日立グループ事業部門の理解が不可欠であり、入社後2〜3年程度は日立グループ内の事業所で実習をしていただく予定です。その上で、コーポレートとしての業務を開始し、OJTを通じて日立グループのモノづくりリーダーへと育成していきます。
