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製品・サービスの取り組み

製品・サービスの取り組みイメージ

製品・サービスを通して、脱炭素社会に貢献していく取り組みをご紹介します。

環境配慮設計の取り組み

日立グループでは、環境配慮設計に対する取り組み方針として、「日立グループエコデザインマネジメント指針」を改訂し、環境配慮設計の要件を「IEC62430*1の要求事項の履行」と定義しIEC62430に準拠した設計・開発の手順を規定し、それに基づく製品・サービスの開発を義務付けています。具体的な取り組みとしては、IEC62430の要求事項に沿って製品・サービスのライフサイクルの各段階における環境側面を特定・評価する「環境配慮設計アセスメント」を実施し環境負荷の低減を図っています。

*1
IEC62430：国際電気標準会議「電気・電子製品の環境配慮設計」（JIS C 9910）

サービス・ソリューションのCO2見える化

お客さまに提供するソフトウェア、サービス・ソリューション・システム(以下サービス・ソリューションと称す）の導入によるCO2排出量の削減効果の定量評価を実施しています。
サービス・ソリューションの評価手法として、日立では、SI-LCA（System Integration-Life Cycle Assessment）という手法で評価を実施しています。

環境評価結果一覧
サービス・ソリューション名 CO2排出量削減率
（小数点以下切り捨て）		 評価結果 評価年月
32％ 2024年12月
26％ 2024年12月
58％ 2023年6月
52％ 2022年2月
35％ 2022年2月
23％ 2021年3月
37％ 2021年1月
59％ 2019年9月
84％ 2019年2月
46％ 2015年12月

ソリューション導入による環境影響評価事例

空調IoTソリューションexiidaの環境影響算定事例についてはこちら。

  • * 評価したサービス・ソリューションのCO2排出量削減効果は、評価条件、評価モデルによって異なります。

製品の環境影響の見える化への取り組み

日立では、製品ライフサイクルで排出される温室効果ガスの排出量について透明性・公平性及び比較可能性の高い情報開示をするために、SuMPO環境ラベルプログラムに参加してCFP(Carbon Footprint of Products)宣言の取得を進めてきました。2024年以降は複数の環境影響を評価するEPD( Environmental Product Declaration)の取得を進めています。

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