製品・サービスを通して、脱炭素社会に貢献していく取り組みをご紹介します。
環境影響評価を行った製品・サービスをご紹介します。
製品使用時の消費電力削減はもとより、製品ライフサイクル全般おいて、総合的なCO2削減に取り組んでいます。
多様な働き方の実現や長時間労働の改善に寄与するソリューションを提供し、企業の働き方改革を支援します。
製品使用時の消費電力削減はもとより、原材料の調達に始まり、輸送・廃棄・リサイクルに至るまでの製品ライフサイクル全般において、総合的なCO2削減に取り組んでおります。
リモート会議や集中して作業可能な環境を提供するテレワークブース(デスク型)でCFP宣言を取得し、環境負荷の見える化を推進しています。
日立グループでは、環境配慮設計に対する取り組み方針として、「日立グループエコデザインマネジメント指針」を改訂し、環境配慮設計の要件を「IEC62430*1の要求事項の履行」と定義しIEC62430に準拠した設計・開発の手順を規定し、それに基づく製品・サービスの開発を義務付けています。具体的な取り組みとしては、IEC62430の要求事項に沿って製品・サービスのライフサイクルの各段階における環境側面を特定・評価する「環境配慮設計アセスメント」を実施し環境負荷の低減を図っています。
お客さまに提供するソフトウェア、サービス・ソリューション・システム(以下サービス・ソリューションと称す）の導入によるCO2排出量の削減効果の定量評価を実施しています。
サービス・ソリューションの評価手法として、日立では、SI-LCA（System Integration-Life Cycle Assessment）という手法で評価を実施しています。
| サービス・ソリューション名 | CO2排出量削減率 （小数点以下切り捨て） |
評価結果 | 評価年月 |
|---|---|---|---|
| 32％ | 2024年12月 | ||
| 26％ | 2024年12月 | ||
| 58％ | 2023年6月 | ||
| 52％ | 2022年2月 | ||
| 35％ | 2022年2月 | ||
| 23％ | 2021年3月 | ||
| 37％ | 2021年1月 | ||
| 42％ | 2020年2月 | ||
| 43％ | 2019年10月 | ||
| 59％ | 2019年9月 | ||
| 40％ | 2019年3月 | ||
| 84％ | 2019年2月 | ||
| 46％ | 2015年12月 | ||
| 46％ | 2015年9月 | ||
| 57％ | 2014年1月 | ||
| 84％ | 2013年7月 |
| サービス・ソリューション名 | CO2排出量削減率 （小数点以下切り捨て） |
評価結果 | 評価年月 |
|---|---|---|---|
| 帳票処理支援ソフトウェア | 11％ | 2019年2月 | |
| 音声活用ソリューション 多言語音声翻訳ソフトウェア | 25％ | 2018年6月 | |
| スマートIoTサービス 飲食店向け冷蔵庫温度管理 | 47％ | 2017年11月 |
空調IoTソリューションexiidaの環境影響算定事例についてはこちら。
日立では、製品ライフサイクルで排出される温室効果ガスの排出量について透明性・公平性及び比較可能性の高い情報開示をするために、SuMPO環境ラベルプログラムに参加してCFP(Carbon Footprint of Products)宣言の取得を進めてきました。2024年以降は複数の環境影響を評価するEPD( Environmental Product Declaration)の取得を進めています。
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| サービス・ソリューション名 | CO2排出量削減率 （小数点以下切り捨て） |
評価結果 | 評価年月 |
|---|---|---|---|
| 32％ | 2024年12月 | ||
| 26％ | 2024年12月 | ||
| 58％ | 2023年6月 | ||
| 52％ | 2022年2月 | ||
| 35％ | 2022年2月 | ||
| 23％ | 2021年3月 | ||
| 37％ | 2021年1月 | ||
| 42％ | 2020年2月 | ||
| 43％ | 2019年10月 | ||
| 59％ | 2019年9月 | ||
| 40％ | 2019年3月 | ||
| 84％ | 2019年2月 | ||
| 46％ | 2015年12月 | ||
| 46％ | 2015年9月 | ||
| 57％ | 2014年1月 | ||
| 84％ | 2013年7月 |
