【事例】伊藤忠商事株式会社

プロジェクトは2016年6月に始まった。伊藤忠のシステム運用を担う伊藤忠テクノソリューションズ（以下、CTC）をプライムベンダーとし、日立がSAP S/4HANAへの移行を中心に担当。要件定義の段階で不要アドオンプログラムを整理して約6,600本から2,500本に絞り込み、シンプルなシステムをめざした。

開発のポイントになったのは、パフォーマンスのチューニングとUnicode化だ。「メインフレームのコンセプトを継続してきた当社のプログラムの作りには特徴があり、SAP S/4HANA化によって高速化できる処理とできない処理がありました。そのため、日立のサポートを受けながら原因を洗い出し、SAP SEの開発チームも巻き込んでチューニングを進めていきました」と��松氏は語る。Unicode化はSAP S/4HANAに必須だが、こちらもバイトの数え方などが異なるため、大量の修正が発生した。CTCの流通・EP第3本部 商社基幹システムプロジェクトチーム チーム長代行の山下俊一郎氏は「改修箇所の抽出と変換の方法について日立からアイデアをいただきながら自動化しました。バグも多数発生しましたが、四半期分のデータを回しながら粘り強く潰していきました」と振り返る。

伊藤忠では現環境と新環境の比較テストを実施するにあたり、クラウド環境に新環境を構築して、膨大な量のテストを効率的に進めた。CTCの流通・EP第3本部 商社基幹システムプロジェクトチーム 部長（チーム長）の長澤和重氏は次のように語る。

「SAP S/4HANAのインフラは、CTCの基幹系特化型クラウドサービス『CUVICmc2』を採用しました。クラウドの迅速性を生かして短期間でテスト環境を準備し、現新比較のテストツールも自前で作成してテストを自動化しています。テスト環境はそのまま本番環境としても利用できるため、非常に効果的でした」

移行前には3回のリハーサルを実施して確認を重ね、2018年5月の連休中に9日間のダウンタイムで切り替えた。浦上氏は当初のスケジュール通り移行できた要因について、「十分に計画を練ったこと。そして、要件確定のために、ディシジョンポイント検討会を適宜開催、意思決定を明確化しました。加えて、プロジェクトをサブプロジェクトに分割し、かつ進捗状況を可視化して課題を最小化しながら進めたことにあります。その中で日立からは多くの知見が提供され、時にはリーダーシップを発揮して牽引していただきました」と振り返る。長澤氏も「初めてのSAP S/4HANA導入という未知のプロジェクトの中で、日立の技術力が役に立ちました。ベンダー間の壁もなくチーム力を発揮して進めることができました」と話している。