テレワークでも円滑なプロジェクト運営を実現する「Justware 統合開発プラットフォーム」
システム開発の現場でも、リモート化への対応が急務の課題となっています。そこで日立はさまざまなアプリケーション開発を支援する「Justware 統合開発プラットフォーム」において、テレワークでも密なコミュニケーションを促し、円滑なプロジェクト運営を実現する機能強化を実施。開発現場の負荷軽減や生産性の維持・向上を支援します。
新型コロナウイルス感染症拡大による社会情勢の変化を受けて、従業員に安全・安心な環境を提供することで企業活動を維持・継続できるテレワークの導入が広がっています。
また、ニューノーマル(新常態)の時代では、さらなる働き方改革やダイバーシティの推進が加速することも予想されるため、システム開発の現場でもリモート化への対応が急務となっています。
しかし、開発プロジェクトをテレワークに移行すると、個々人が自分の作業や成果に集中してしまう傾向にあるため、オフィスワークでは認識しやすい他メンバーの作業状況の把握が難しくなり、メンバー間でのアドバイスやナレッジ共有といった、チームに貢献する行動が起こりづらくなります。
特に、大規模プロジェクトにおいてはコミュニケーションやチームビルディングが重要になりますが、モチベーションの維持・向上やチームワークの醸成を図りづらいリモート開発では、管理作業の負荷増大や生産性の低下といった問題を招きかねません。
そこで日立は、システム開発の効率化と品質向上を支援する基盤として提供している「Justware 統合開発プラットフォーム」において、リモート開発支援に向けた機能強化を行いました。
Justware 統合開発プラットフォームは、日立が50年以上にわたって培ってきた、大規模システムのアプリケーション開発やプロジェクト管理のノウハウをベースに、システム開発に必要となるツールやフレームワーク、開発方法論を統合した開発環境です。
チャットボット基盤を活用した開発プロセスの自動化や、開発実績データの自動収集、進捗(しんちょく)状況や品質状況の可視化といった機能を備え、分散する拠点間でも活用できる開発環境として、日立が受託するアプリケーション開発への適用や、自社で開発を行うお客さま企業への提供など、数多くの実績を有しています。
ニューノーマルの時代では、クラウドネイティブ、マイクロサービス、アジャイルなどデジタル技術のさらなる利活用をリモート環境で実践できることが重要となります。生産性と品質を両立させるこれからのリモート開発には、コミュニケーション活性化やモチベーション可視化などを支援するプラットフォームが必要であり、チームビルディングと目標達成に加え、スピードアップも実現することが求められます。
これらの観点からJustware 統合開発プラットフォームでは新たに、テレワークでも密なコミュニケーションを促し、円滑なプロジェクト運営を実現する機能を実装。育児や介護などと両立した多様な働き方への対応や、緊急時のプロジェクト継続など、ニューノーマル時代に適応する新しい開発環境として、お客さまのデジタルトランスフォーメーション(DX)に貢献します。
「Justware 統合開発プラットフォーム」の構成イメージ
画像を拡大する(新規ウィンドウを表示)
新たに追加した「チームチャット分析機能」は、メンバー間のチャット履歴から発言回数や発言傾向などを分析し、チームのコミュニケーション状況をダッシュボードに可視化します。チーム内でノウハウやお役立ち情報などを蓄積・発信できる「ナレッジチャンネル」を整備し、チャット機能を使って有用な情報を容易に検索・収集することが可能です。さまざまなログから各開発者のチームへの貢献度も可視化できるため、個々の積極性を高め、モチベーションの維持・向上や自律的なチームビルディングの促進が期待できます。
また、管理者はプロジェクト内のコミュニケーション状況を多角的に分析することで、メンバーやチーム全体のモチベーション変化への気づきを得て、チームワーク強化に向けた早期の対策が可能となります。
管理者向けの新機能として、開発者のPC操作記録やツール利用状況などの情報を自動収集し、一元的な管理・可視化を実現する「開発行動分析機能」を提供します。これにより、プロジェクトの進捗(しんちょく)・品質状況といった開発実績データだけでなく、開発者の作業状況に関する情報もダッシュボードでグラフィカルに表示するため、テレワークでは把握が困難な作業実態をリアルタイムに確認することができ、リーダーや管理者の負荷を軽減できます。
このほかにも、コードインスペクションツール(静的解析ツール)で抽出したバグを自動修正してソースコードのレビューや開発作業を効率化するなど、管理者や開発者向けの既存機能も強化し、リモート環境においても統制のとれたプロジェクト運営を支援します。
今後も日立は、アプリケーション品質の向上や人財育成など、さまざまな視点からシステム開発現場を支援する開発環境の強化を継続的に行い、ニューノーマル時代における多様なニーズや社会的変化に柔軟に対応できるITシステムの実現に貢献していきます。
(株)日立製作所 アプリケーションサービス事業部
記事の内容についてのお問い合わせは、それぞれの記事中に記載されている「お問い合わせ先」にお願いします。
「はいたっく」全般に対するお問い合わせと購読お申し込み/送付先情報変更/送付停止は、下記リンク先からお願いします。
検索
Japan