日立は脱炭素社会の実現をめざして、環境長期目標「日立環境イノベーション2050」において、バリューチェーンを通じて2050年度までにカーボンニュートラル達成、という目標を掲げて取り組みを進めています。
事業所(ファクトリー・オフィス)におけるCO2排出量削減のための主な取り組み
事業所におけるカーボンニュートラルを達成していくための具体的な取り組みをファクトリー、オフィスごとにまとめると以下となります。
ファクトリー |
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オフィス |
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ファクトリー・オフィス共通 |
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*1コーポレートPPA:企業や自治体などの法人が発電事業者から再生可能エネルギーなどの電力を長期に(通常10〜25年)購入する契約。PPAは電力購入契約(Power PurchaseAgreement)の略
*2追加性:新たな再生可能エネルギー設備の増加を促す効果
日立は、CO2排出量削減に貢献するビジネスをお客さまとの協創を通じて推進していくことで、お客さまと社会に価値を提供し、脱炭素社会の実現に貢献していきます。日立には、グリーンエナジー&モビリティ、デジタルシステム&サービス、コネクティブインダストリーズの3つの事業領域があります。その内、脱炭素化に貢献する事業として、以下を展開しています。
日立は、脱炭素社会の実現に向け、環境長期目標「日立環境イノベーション2050」にて、自社の事業所(ファクトリー・オフィス)での2030年度カーボンニュートラル達成という目標を掲げています。
目標達成に向けて、CO2排出量を2024年度に基準年度比50%削減、2027年度に80%削減、2030年度にはゼロ、をロードマップとし、取り組みを推進していきます。
CO2排出削減計画
*12023年度は自動車部品系会社が非連結化したため、大幅に減少しております
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