ハイエンドサーバ「HITACHI 9000Vサーバsuperdome」による
サーバ・コンソリデーションで、TCO削減と運用管理の効率化を実現。
情報活用を推進するために、オープンサーバを導入する企業は一段と増加。しかしこのことが新たな問題を生む原因となっているケースも見受けられる。大量のサーバを運用するために、運用管理に相当な負担を強いられている企業も少なくない。こうした課題を解消するものとして注目を集めているのが、ハイエンドサーバによるサーバ・コンソリデーション（統合）だ。株式会社電通国際情報サービス（以下、iSiD）では、顧客A社のシステムを「HITACHI 9000V サーバsuperdome」（以下、superdome）で再構築。約50台におよぶサーバの統合を果たすとともに、2台のsuperdomeによるHA構成を採用することで、万全の信頼性・可用性も実現している。
「企業情報システムを活用する上で、運用負荷の軽減は大きな課題です。当社の顧客A社でもこの点が問題となり、まずストレージの統合に着手しました」こう語るのはiSi DITコンサルティング1部アシスタントマネージャー梅澤香樹氏だ。
同社がアウトソーシングを手掛けるA社では、サーバの数が増えるに従ってバックアップ業務などの負担が大幅に増大していた。各サーバに個別にバックアップ装置を接続していたため、ハードウェアコストはかさむ一方。しかもそれぞれに対してバックアップ運用などを行わなくてはならない。
こうした課題を解消すべく、A社では1999年に日立のディスクアレイシステム「H256」を導入。複数のストレージデバイスの統合を果たした。
しかし問題はこれですべて解消したわけではなかった。その理由をiSi DITコンサルティング1部マネージャー大金慎一氏は「システム全体の運用を考えると、運用負荷が掛かっているのはストレージだけではありませんでした。大量に稼働しているサーバそのものについても、それぞれ障害監視や運用管理などの手間がかかっていたのです」と説明する。そこで同社ではストレージ統合に続き、サーバ統合を検討。その第一段として、複数のサーバを論理的に統合することを決定した。論理統合プロジェクトにはおよそ一年が費やされ、数多くのサーバを一元的に管理できる環境が実現。効率的なシステム運用を行うことが可能になった。
しかしサーバ統合プロジェクトは、これですべて終了したわけではなかった。
大金氏は「論理統合はファーストステップとして既に完了している。しかしながら、サーバ自体は以前と同じだけの台数が残っており、その中には購入した時期が異なるものも多く、OSなどソフトウェアのバージョンを2 、3世代古いもので整合性を取っています。
現状では問題なくとも、将来にわたって論理統合の状態を維持し続けるのは難しい。そこで究極的なサーバ統合の方向として、ハイエンドサーバへの物理統合を選んだのです」と語る。
A社の企業情報システムの特徴としては、業務システムの数が非常に多いことが挙げられる。今回の統合の対象となったサーバは、物理的な台数にして約50台。個別のシステム数となると、約200以上にも達する。
「これらを大型のサーバに全部まとめたほうがいいのか、それともある程度の台数に分けて統合したほうがいいのかといった点が課題となりました」と語る梅澤氏。検討に検討を重ねた結果、最終的に選ばれたのが日立のハイエンドサーバ「superdome」であった。superdome を採用した理由について、大金氏は「サーバは陳腐化が非常に激しく、新しい製品が次々に出てきます。導入してすぐに古くなってしまうようでは、我々としても困ります。その点superdomeは将来的なCPUのロードマップなども公開されており、安心して活用できると考えました」と語る。
今回統合の対象となったサーバ群はOS にHP‐UX を採用しているが、この資産を継承して新しい環境が構築できる点も評価された。「OSの変更を行わないことで、統合に伴うリスクが軽減できる。またA社様が先進的な考えをお持ちで、既存の製品を使って何台かにまとめるよりも、最新の製品であるsuperdomeを希望されたことも大きかったですね」と語る大金氏。国内ではまだ導入例のなかったsuperdomeだが、あえて導入に踏み切ったという。
導入作業に際しては、日立のサービス・サポートも大きな力となった。iSiD IT コンサルティング1 部部長倉持保彦氏は「新しいものを入れる上ではいろいろと苦労もつきまといますが、日立はサーバ、ディスクを含めてすべての部分でサポートしてくれました。これは大きな強みだと思いますね」と語る。
使い勝手や性能に対する満足度も高い。「大型のサーバなので操作や運用性で少し違和感があるかと思いましたが、今までのサーバと変らない感覚で使えます」と語る梅澤氏。倉持氏も「CPUにしろメモリーにしろ、まだ余裕があるという感じです。基幹のERPパッケージなどを動かして見ても、今までのマシンより何倍も速い印象を受けました」と続ける。この言葉を裏付けるように、以前別のハードウェアでリハーサルを行ったシステムを試験的に走らせて見たところ、わずか半分程度の処理時間で済んだという。
superdome が搭載するHP‐ UX11i は、従来のHP‐ UX10.20 、HP‐ UX11.00とバイナリレベルでの互換性を備えている。このため当初はOSのバージョンアップに伴う不具合なども予想していたが、実際には大きな問題になるような障害はほとんどなかった。
現在はA社のシステムでは2台のsuperdomeを導入し、「MC/ServiceGuard 」を用いた相互縮退HA構成を採用。エンタープライズシステムに求められる万全の信頼性・可用性も実現している。
「パーティション機能を利用して1台を8セルに分割し、WorkLoadManager で負荷分散を行いながら複数のシステムを稼働させています」と説明する大金氏。目的と用途に応じてこうした柔軟な構成が取れるところも、superdomeの大きなメリットだ。梅澤氏も「プロセッサーを必要に応じて利用できるiCOD*のような仕組みを備えている点も気に入っていますね」と力強く語る。
今回の統合対象となったシステムには、自社開発されたシステムも数多く含まれている。superdomeを採用したことで、今後はこうしたシステム開発の生産性も高まると期待されている。「従来は各開発プロジェクトが個別に環境を構築して開発を行っていました。しかし今後はsuperdomeがインフラとなるため、必然的に標準化が進むことになります。これは効率的なシステム開発を行う上で、大きなメリットとなるでしょう」（大金氏）
各システム開発担当者が、個別にキャパシティプランニングなどを行っていたのではどうしてもムダが発生する。現実に余分なCPUやディスクを抱えているシステムも多かった。しかしsuperdomeを導入したことで、システムコストを最適化することが可能になったのだ。
また今回のシステムはレンタルの形で導入されているが、これもコスト削減に威力を発揮。大金氏は「ハードウェアコストは従来機のリース料より安いぐらい」と満足げに語る。superdomeでは利用した分だけ課金される、いわゆるユーティリティ・プライシングも将来提供が予定されている。顧客に最適なコストでサービスを提供するために、こうした制度も活用していきたいとのことだ。
倉持氏は「superdomeはHP‐UX だけでなく、将来的にはWindows 2000などにも対応できる。
この強力なシステム基盤を活かして、さらにシステムを発展させて行きたい」と抱負を語った。
