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2022年10月26日
(本件は、米国東海岸において、10月20日(木)午前9:00
(日本時間10月20日午後10:00)に発表しました。)
株式会社日立製作所(以下、日立)の米国子会社であるHitachi Vantara LLC(以下、日立ヴァンタラ)は、Gartner, Inc.(以下、Gartner)が発行する2022 Gartner® Magic Quadrant™ for Primary Storage*1 (以下、本マジック・クアドラント)において、4年連続でリーダーの1社として位置付けられました。また、同時に発行された本マジック・クアドラントを補完するレポートである2022 Gartner® Critical Capabilities for Primary Storage*2 (以下、本クリティカル・ケイパビリティ)において、Hitachi Virtual Storage Platform(以下、VSP)5000シリーズは、パフォーマンス、マネージャビリティ、レジリエンスを評価され、5つあるユースケースのうち「オンライン トランザクション」「アプリケーション コンソリデーション」「サーバ仮想化とVDI」の3つにおいて最も高いスコアで評価されました。加えて、「コンテナ」と「クラウドITオペレーション」のユースケースにおいても2番目に高いスコアで評価されました。
以下のURLより、本マジック・クアドラントと本クリティカル・ケイパビリティを無償でダウンロードすることが可能です(登録が必要です)。
なお、今回評価されたVSP 5000シリーズをはじめとするVSPファミリーは日立で開発・製造し、国内においては日立から販売しています。また、お客さまの重要なデータを保護しながら、安心・安全なクラウド活用を可能にするハイブリッドクラウドソリューションEverFlex from Hitachiにおいて、As a Service型のデータ基盤としても提供しています。
Gartnerによると、「マジック・クアドラントは特定の市場におけるリサーチの集大成であり、その市場で競合している各社の相対的な位置付けを広い視野で捉えることができます。」*3
また、「クリティカル・ケイパビリティ・レポートは、競合する製品/サービスを、ガートナーが特定した重要な差別化要素に照らし合わせて評価する比較分析です。」「クリティカル・ケイパビリティと関連するマジック・クアドラントのリサーチノートを併せて確認することで、市場のベンダーの全体像と、プロバイダーの製品/サービスの位置付けを把握できます。」*4
Gartnerは、Gartnerリサーチの発行物に掲載された特定のベンダー、製品またはサービスを推奨するものではありません。また、最高のレーティングまたはその他の評価を得たベンダーのみを選択するようテクノロジーの利用者に助言するものではありません。Gartnerリサーチの発行物は、Gartnerリサーチの見解を表したものであり、事実を表現したものではありません。Gartnerは、明示または黙示を問わず、本リサーチの商品性や特定目的への適合性を含め、一切の保証を行うものではありません。
日立製作所の100%子会社である日立ヴァンタラは、お客さまのデジタルに関する課題を解決し、お客さまを「今」から「次」へと導きます。お客さまとともに協創して、優れたビジネスの知見とデジタル技術をお客さまのビジネスとそのデータに適用することで、経済と社会の発展に貢献します。Fortune 100企業の80%以上が日立ヴァンタラを信頼し、新たな収益源の開拓、競争優位性の確保、コストの削減、顧客体験の向上、社会的・環境的価値の提供を支援しています。
日立は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業を推進しています。金融・官公庁・自治体・通信向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケア、家電・空調システム、計測分析システム、ビルシステムなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」と、自動車・二輪車の分野で先進技術を提供する「オートモティブシステム」の事業体制のもと、ITやOT(制御・運用技術)、プロダクトを活用するLumadaソリューションを通じてお客さまや社会の課題を解決します。グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。2021年度(2022年3月期)の連結売上収益は10兆2,646億円、2022年3月末時点で連結子会社は853社、全世界で約37万人の従業員を擁しています。
株式会社日立製作所 サービス&プラットフォームビジネスユニット ITプロダクツ統括本部
以上