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企業情報ニュースリリース

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2022年8月30日

ESG投資指数「FTSE4Good Index Series」および
「FTSE Blossom Japan Index」の構成銘柄に継続選定

  株式会社日立製作所(以下、日立)は、このたびESG投資指数「FTSE4Good Index Series」および「FTSE Blossom Japan Index」の構成銘柄に継続選定されました*1

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2021年1月26日 ニュースリリース 世界の代表的なESG投資インデックス「FTSE4Good Index Series」および「FTSE Blossom Japan Index」の構成銘柄に選定

  「FTSE4Good Index Series」および「FTSE Blossom Japan Index」は、世界の投資家が、企業のESGへの取り組みに関する重要な判断基準の一つとして用いています。また「FTSE Blossom Japan Index」は、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)にESGパッシブファンドのベンチマークとして採用されています。日立は、GPIFがESG投資指数として採用している「MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数」、「S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数」および「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の構成銘柄にも選定されています*2

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2022年3月3日 お知らせ 日立がESG投資の主要指数「MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数」の構成銘柄に初選定2022年4月11日 ニュースリリース ESG投資指数「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の構成銘柄に選定

  日立は、環境長期目標「日立環境イノベーション2050」のもと、2030年度までに事業所(ファクトリー・オフィス)におけるカーボンニュートラルを実現し、さらに2050年度までにバリューチェーン全体でのカーボンニュートラルの達成をめざしています。
  日立は、データとテクノロジーで社会インフラを革新する社会イノベーション事業を通じて、社会やお客さまのさまざまな課題を解決し、人々が幸せで豊かに暮らす持続可能な社会の実現に貢献していきます。

日立のサステナビリティに関する情報

FTSE4Good Index Seriesについて

  FTSE4Good Index SeriesはグローバルインデックスデータプロバイダーであるFTSE Russellが作成し、環境、社会、ガバナンス(ESG)について優れた対応を行っているグローバル企業のパフォーマンスを測定するために設計されたものです。FTSE4Good Index Seriesはサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。
  FTSE Russellの評価はコーポレートガバナンス、健康と安全性、腐敗防止、気候変動といった分野について行われており、FTSE4Good Index Seriesの構成銘柄である企業は、環境、社会、ガバナンスに関する様々な基準を満たしています。

FTSE Blossom Japan Indexについて

  FTSE Blossom Japan IndexはグローバルインデックスプロバイダーであるFTSE Russellが作成し、環境、社会、ガバナンス(ESG)について優れた対応を行っている日本企業のパフォーマンスを測定するために設計されたものです。FTSE Blossom Japan Indexはサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。
  FTSE Russellの評価はコーポレートガバナンス、健康と安全性、腐敗防止、気候変動といった分野について行われており、FTSE Blossom Japan Indexの構成銘柄である企業は、環境、社会、ガバナンスに関する様々な基準を満たしています。

日立製作所について

  日立は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業を推進しています。金融・官公庁・自治体・通信向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケア、家電・空調システム、計測分析システム、ビルシステムなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」と、自動車・二輪車の分野で先進技術を提供する「オートモティブシステム」の事業体制のもと、ITやOT(制御・運用技術)、プロダクトを活用するLumadaソリューションを通じてお客さまや社会の課題を解決します。グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。2021年度(2022年3月期)の連結売上収益は10兆2,646億円、2022年3月末時点で連結子会社は853社、全世界で約37万人の従業員を擁しています。

以上

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