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2022年8月25日
株式会社日立製作所
日立エナジー
持続可能なエネルギーの未来に向けた取り組みを加速するソリューションを紹介
Paris Session 2022のイメージ(出典 : CIGRE)
株式会社日立製作所(以下、日立)と日立エナジーは、2022年8月28日(日)から9月2日(金)までの6日間、フランス・パリで開催される国際大電力システム会議(CIGRE*1)のパリ大会「CIGRE Paris Session 2022」に共同で参画します。日立と日立エナジーがCIGREのライブイベントに共同で参画するのは、今回が初めてです。
CIGREは世界各国のエンジニアの技術交流の活性化を図り、電力システムに関する専門知識を共同で開発・共有することを目的に、1921年にフランス・パリで設立された民間の非営利団体で、現在、90か国以上、1,250の会員組織から何千人もの専門家が参加しています*2。CIGREでは国内外でさまざまなイベントプログラムを実施しており、中でも隔年で開催されるパリ大会は、世界最大*2の電力システムの学会ならびに展示会となっています。2018年には、世界各国・地域から約9,600名*3の業界関係者が参加しています。今回のパリ大会は、新型コロナウイルス感染症の影響により、2018年以来4年ぶりの開催となりました。
日立と日立エナジーは、持続可能なエネルギーシステムへの移行を推進するため、世界中でお客さまやパートナーと協創し、ソリューションを開発しています。今回のパリ大会では、エネルギー部門の重要なトピックに関する論文を50件以上発表するほか、「Advancing a sustainable energy future for all」をテーマに、持続可能性の向上とデジタル化に貢献する先進のソリューションを紹介します。主なソリューションは次の通りです。
日立のグリーンエナジー&モビリティセクター パワーグリッドビジネスユニットCEO兼日立エナジーのCEOであるクラウディオ・ファキンは、「現在、送電網の強化、拡大、進化が喫緊の課題となっています。日立と日立エナジーは、革新的な技術と新しいビジネスモデルでエネルギー転換の推進を支援し、持続可能なエネルギーの未来に向けた取り組みを加速するために、お客さまやパートナーと協力しています。」と述べています。
CIGREで紹介する技術は、お客さまに価値を提供し、より持続可能かつ柔軟で安全なエネルギーシステムを実現するという日立エナジーのコミットメントに基づくものです。日立エナジーは、開拓者精神を示す一つの例として、リーダーシップジャーナル「Perspective」で電力事業者や業界団体と共にパワーグリッド分野における見解を示しており、欧州における洋上送電網のようなビジョンや計画の実現に貢献しています。日立と日立エナジーは、ITとOT(制御・運用技術)を融合した業界最先端のクリーンエネルギーおよびデジタルソリューションの提供を通じて、先駆的な技術リーダーとして持続可能なエネルギーの未来に向けた取り組みを加速します。
日立は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業を推進しています。金融・官公庁・自治体・通信向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケア、家電・空調システム、計測分析システム、ビルシステムなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」と、自動車・二輪車の分野で先進技術を提供する「オートモティブシステム」の事業体制のもと、ITやOT(制御・運用技術)、プロダクトを活用するLumadaソリューションを通じてお客さまや社会の課題を解決します。グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。2021年度(2022年3月期)の連結売上収益は10兆2,646億円、2022年3月末時点で連結子会社は853社、全世界で約37万人の従業員を擁しています。
日立エナジーは、持続可能なエネルギーの未来へ向けた取り組みを加速する、グローバルな技術リーダーです。さまざまな分野のお客さまに、バリューチェーン全体にわたる革新的なソリューションとサービスを提供するとともに、お客さまやパートナーとの協創により、カーボンニュートラル実現に向けたエネルギー転換に必要な、デジタル技術を活用した変革を実現します。日立エナジーは、社会価値、環境価値、経済価値のバランスを取りながら、世界でより持続可能、より柔軟、より安心・安全なエネルギーシステムを構築する取り組みを進めています。スイス・チューリッヒに本社を置き、全世界90カ国に約38,000人の従業員を擁しており、140カ国以上の導入実績と、約1兆円の事業規模を有しています。
以上