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2022年4月11日
株式会社日立製作所(以下、日立)は、このたび「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の構成銘柄となりました。グローバルインデックスプロバイダーであるFTSE Russellにより構築された「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」は、各セクターにおいて相対的に、環境、社会、ガバナンス(ESG)の対応に優れた日本企業のパフオーマンスを反映するインデックスで、セクター・ニュートラルとなるよう設計されています。また低炭素経済への移行を促進するため、特に温室効果ガス排出量の多い企業については、TPI経営品質スコア*1により改善の取り組みが評価される企業のみを組み入れています。
「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」は、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)にESGパッシブファンドのベンチマークとして採用されています。日立は、GPIFがESG投資指数として採用している「FTSE Blossom Japan Index」「MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数」および「S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数」のほか、世界的なESG投資指数である「FTSE4Good Index Series」の構成銘柄にも選定されています*2。
日立は、環境長期目標「日立環境イノベーション2050」のもと、2030年度までに事業所(ファクトリー・オフィス)におけるカーボンニュートラルを実現し、さらに2050年度までにバリューチェーン全体でのカーボンニュートラルの達成をめざしています。
日立は、データとテクノロジーで社会インフラを革新する社会イノベーション事業を通じて、社会やお客さまのさまざまな課題を解決し、人々が幸せで豊かに暮らす持続可能な社会の実現に貢献していきます。
日立は、データとテクノロジーで社会インフラを革新する社会イノベーション事業を通じて、人々が幸せで豊かに暮らすことができる持続可能な社会の実現に貢献します。「環境(地球環境の保全)」 「レジリエンス(企業の事業継続性や社会インフラの強靭さ)」 「安心・安全(一人ひとりの健康で快適な生活)」に注力しています。IT・エネルギー・インダストリー・モビリティ・ライフ・オートモティブシステムの6分野で、OT、ITおよびプロダクトを活用するLumadaソリューションを提供し、お客さまや社会の課題を解決します。2020年度(2021年3月期)の連結売上収益は8兆7,291億円、2021年3月末時点で連結子会社は871社、全世界で約35万人の従業員を擁しています。
以上
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