特長
Point1 FAXやメールは不要 2次サプライヤーもコントロール可能
バイヤー・サプライヤー間での、
グローバルな取引情報の共有が可能
複数国・複数企業にわたり業務を行っているバイヤー・サプライヤー間での、取引情報の共有が可能です。さらに、商社(中間業者)、2次サプライヤーや物流会社に関しても、権限設定により利用業務をコントロールできます。FAXやメールなどで情報の伝達が不要です。
Point2 税計算やインボイスなど、海外取引特有の業務に対応
海外実務者に適応した取引機能を提供
言語(英語、中国語、日本語)・税計算など国ごとに異なる処理や、インボイス、パッキングリストなど海外取引特有の帳票作成ができます。
海外実務者に適応した取引機能を提供します。
Point3 最短2ヶ月でグローバルEDIを実現
JEITA海外取引モデルに準拠したEDI連携が可能
最短2ヶ月でグローバルEDIを実現
国内取引においてJEITA標準を運用している企業では、国内標準を拡張して最短2ヶ月でグローバルEDIを実現できます。
Point4 アラート表示や承認フロー設定でフォロー工数削減、業務統制
各種サポート機能により
グローバルでの煩雑な業務を効率化
納期遅延などの問題種別ごとにアラートを表示するポータル機能により、納期調整などのフォロー工数を削減します。
承認フローの設定により、社内管理部署・生産拠点・取引先・物流拠点のグローバルでの煩雑な手配訂正業務を統制できます。