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レポートガイド

編集方針

基本的な考え方

「日立 サステナビリティレポート 2024」は、日立のサステナビリティ・マネジメント、社会イノベーション事業、ESG(環境、社会、ガバナンス)に対する考え方と2023年度の取り組みなど(マテリアリティの取り組みを含む)について報告しています。
本レポートは、すべてのステークホルダーの皆さまとのエンゲージメントツールとして、国際的なガイドラインに沿った情報開示をするため、GRIスタンダードの開示要求項目およびサステナビリティ会計基準審議会(SASB)の持続可能な工業分類体系(SICS)で定義されている日立に関連する業界の開示基準を参照したほか、気候変動については気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)の提言に基づき、各種情報の開示を行っています。
サステナビリティレポート2024より、効果的でタイムリーな情報開示をめざし、WebサイトにてHTML形式でサステナビリティレポートを公開することとしました。また、ステークホルダーの方々の利便性を考慮し、HTMLの内容をPDF形式にしています。併せてご活用ください。

レポートの概要

対象期間 2023年度(2023年4月1日から2024年3月31日)
一部に2024年4月以降の活動内容などを含む
対象組織 株式会社日立製作所および連結子会社
実績データ範囲

財務:株式会社日立製作所および連結子会社・持分法適用会社942社、計943社

環境:株式会社日立製作所および連結子会社573社、計574社
データは環境負荷が大きいA区分事業所*1を対象としています。一部のデータはA・B・C(C区分は非製造除く)区分の事業所を対象としており、それについては各パートの注記で明示しています。なお、その他のデータ関連情報については各パートの注記に記載しています。

社会・ガバナンス:データ範囲を個々に記載

報告サイクル 年次報告として毎年発行
発行 2024年9月(前回2023年9月)

*1日立の定める「環境管理区分判定基準」に基づき、日立グループ全事業所をA・B・Cの3区分(A:環境リスク大、B:環境リスク中、C:環境リスク小)に分類して、区分ごとの環境リスクに応じた最適な管理をしています

文中の表記について

日立製作所:株式会社日立製作所
日立:株式会社日立製作所を含む日立グループ

参考ガイドライン

情報開示体系

日立は、コーポレートレポーティングとして、統合報告書、サステナビリティレポート、有価証券報告書の3媒体を公開しており、それぞれ内容(定量情報~戦略情報)と時間軸(実績~中長期視点)で開示を棲み分けています。
特に、同日公開している統合報告書とサステナビリティレポートは、併せてお読みいただくことで、経営戦略に加えESGの取り組み進捗・データをご確認いただけます。その他、補完情報となる当社の各種Webサイトもぜひご覧ください。

情報開示体系図

図:情報開示体系図

第三者保証

開示しているサステナビリティデータの信頼性を向上させるため、「日立 サステナビリティレポート 2024」(PDF形式、2024年9月末にWebサイトへ掲載)では、環境・社会・ガバナンスパフォーマンス指標について、KPMGあずさサステナビリティ株式会社による、国際保証業務基準(ISAE)3000、ISAE3410に準拠した第三者保証を受けました。保証対象の指標についてはを記載しています。

第三者保証