日立の情報・通信部門のCFP宣言認定製品（IP-PBX）

NETTOWER CX-01 V2

日立IP-PBX NETTOWER CX-01 V2 タイプS

CFP値：-11％（自社比）、CO2を削減、カーボンフットプリント、http://www.cfp-japan.jp、登録番号：CR-CI05-17012-A

従来機種＜CX-01 タイプS 登録番号CR-CI05-14008-A＞と比較した際の1ポート・1年あたりのCO₂排出量の削減率をCFPマークに記載。

日立IP-PBX NETTOWER CX-01 V2 タイプSのCFP詳細情報一覧
		対象製品	従来製品
製品名		日立IP-PBX NETTOWER CX-01 V2 タイプS	日立IP-PBX NETTOWER CX-01 タイプS
型式		CX-01 V2 タイプS	CX-01 タイプS
CO₂排出量	製品あたり	15t-CO_2eq	17t-CO_2eq
CO₂排出量	1ポート・1年あたり	6.0kg-CO_2eq/ポート年	6.8kg-CO_2eq/ポート年
主な製品仕様	接続ポート数	最大 512（回線種類はそれぞれ以下が使用できる。ただし、排他である。）外線　最大 256回線内線多機能電話機　最大 512 単独電話機　最大 512 PHS　最大 128 （標準構成（最大構成とは異なります））評価モデル：自立型	最大 512（回線種類はそれぞれ以下が使用できる。ただし、排他である。）外線　最大 256回線内線多機能電話機　最大 512 単独電話機　最大 512 PHS　最大 128 （標準構成（最大構成とは異なります））評価モデル：自立型
主な製品仕様	想定使用年数^※1	7年	7年
測定条件		使用時電力は、エコリーフ「PBXシステム」製品分類別基準（PCR番号：BS-01）に基づき測定｡但し､冗長回路はなし､接続ポート数：359ポート（多機能電話機： 122台、単独電話機： 122台、PHS： 61台、外線： 54回線）

対象製品の特徴（従来機種比較）

FAN削減による消費電力低減
取付金具方向､部品点数改善などによる作業工数低減

※: この製品の販売単位のCFP値は、CO₂排出量（1ポート・1年あたり）に接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]を乗じて算出されます。
※1: 想定使用年数は、製品の保守期間を計算しております。

カーボンフットプリントマークの削減率（自社比）は、機能あたりのCO₂排出量を対象製品と従来機種とで比較した数値となります。
なお、機能あたりのCO₂排出量は、製品あたり（ライフサイクル全体）のCO₂排出量を製品の機能（接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]の積）で除算し算出しております（単位は、kg-CO_2eq/ポート年）。
製品の改良により予告なく記載されている仕様が変更になることがあります。

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日立IP-PBX NETTOWER CX-01 V2 タイプL

CFP値：-20％（自社比）、CO2を削減、カーボンフットプリント、http://www.cfp-japan.jp、登録番号：CR-CI05-17011-A

従来機種＜CX-01 タイプL 登録番号CR-CI03-13001-A＞と比較した際の1ポート・1年あたりのCO₂排出量の削減率をCFPマークに記載。

日立IP-PBX NETTOWER CX-01 V2 タイプLのCFP詳細情報一覧
		対象製品	従来製品
製品名		日立IP-PBX NETTOWER CX-01 V2 タイプL	日立IP-PBX NETTOWER CX-01 タイプL
型式		CX-01 V2 タイプL	CX-01 タイプL
CO₂排出量	製品あたり	170t-CO_2eq	210ｔ-CO_2eq
CO₂排出量	1ポート・1年あたり	4.2kg-CO_2eq/ポート年	5.2kg-CO_2eq/ポート年
主な製品仕様	接続ポート数	最大 8,192（回線種類はそれぞれ以下が使用できる。ただし、排他である。）外線　最大 4,096回線内線多機能電話機　最大 8,191 単独電話機　最大 8,192 PHS基地局　最大 2,048 （標準構成（最大構成とは異なります））評価モデル：自立型	最大 8,192（回線種類はそれぞれ以下が使用できる。ただし、排他である。）外線　最大 4,096回線内線多機能電話機　最大 8,191 単独電話機　最大 8,192 PHS基地局　最大 2,048 （標準構成（最大構成とは異なります））評価モデル：自立型
主な製品仕様	想定使用年数^※1	7年	7年
測定条件		使用時電力は、エコリーフ「PBXシステム」製品分類別基準（PCR番号： BS-01）に基づき測定｡但し､冗長回路はなし､接続ポート数： 5734ポート（多機能電話機：2065台、単独電話機：2065台、PHS：1031台、外線：573回線）

対象製品の特徴（従来機種比較）

FAN削減による消費電力低減
取付金具方向､部品点数改善などによる作業工数低減

※: この製品の販売単位のCFP値は、CO₂排出量（1ポート・1年あたり）に接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]を乗じて算出されます。
※1: 想定使用年数は、製品の保守期間を計算しております。

カーボンフットプリントマークの削減率（自社比）は、機能あたりのCO₂排出量を対象製品と従来機種とで比較した数値となります。
なお、機能あたりのCO₂排出量は、製品あたり（ライフサイクル全体）のCO₂排出量を製品の機能（接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]の積）で除算し算出しております（単位は、kg-CO_2eq/ポート年）。
製品の改良により予告なく記載されている仕様が変更になることがあります。

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NETTOWER MX-01

日立IP-PBX NETTOWER MX-01 CCUA

CFP値：13kg、CO2の「見える化」カーボンフットプリント、http://www.cfp-japan.jp、登録番号：CR-CI05-15008

日立IP-PBX NETTOWER MX-01 CCUAのCFP詳細情報一覧
		対象製品
製品名		日立IP-PBX NETTOWER MX-01 CCUA
型式		MX-01 CCUA
CO₂排出量	製品あたり	3.1t-CO_2eq
CO₂排出量	1ポート・1年あたり	13kg-CO_2eq/ポート年
主な製品仕様	接続ポート数	最大48（回線種類はそれぞれ以下が使用できる。ただし、排他である。）局線アナログ回線　最大 48回線 INS64　最大 24回線 INS1500　最大 2回線ひかり電話直収　最大 4回線内線多機能電話機　最大 48回線一般電話機　最大 48回線 PHS基地局　最大 16回線
主な製品仕様	想定使用年数^※1	7年
測定条件		使用時電力は、エコリーフ「PBXシステム」製品分類別基準（PCR番号： BS-01）に基づき測定。但し、冗長回路はなし、接続ポート数： 34ポート（アナログ電話機：10台、多機能電話機：10台、PHS：5台、外線：9回線）

※: この製品の販売単位のCFP値は、CO₂排出量（1ポート・1年あたり）に接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]を乗じて算出されます。
※1: 想定使用年数は、製品の保守期間を計算しております。

機能あたりのCO₂排出量は、製品あたり（ライフサイクル全体）のCO₂排出量を製品の機能（接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]の積）で除算し算出しております（単位は、kg-CO_2eq/ポート年）。
製品の改良により予告なく記載されている仕様が変更になることがあります。

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日立IP-PBX NETTOWER MX-01 CCUB

CFP値：-13％（自社比）、CO2を削減、カーボンフットプリント、http://www.cfp-japan.jp、登録番号：CR-CI05-15010

従来機種＜MX900IP CCUB 登録番号CR-CI05-15009＞と比較した際の1ポート・1年あたりのCO₂排出量の削減率をCFPマークに記載。

日立IP-PBX NETTOWER MX-01 CCUBのCFP詳細情報一覧
		対象製品	従来製品
製品名		日立IP-PBX NETTOWER MX-01 CCUB	日立IP-PBX NETTOWER MX900IP CCUB
型式		MX-01 CCUB	MX900IP CCUB
CO₂排出量	製品あたり	7.1t-CO_2eq	8.5t-CO_2eq
CO₂排出量	1ポート・1年あたり	7.6kg-CO_2eq/ポート年	8.7kg-CO_2eq/ポート年
主な製品仕様	接続ポート数	最大 192（回線種類はそれぞれ以下が使用できる。ただし、排他である。）局線アナログ回線　最大 128回線 INS64　最大 64回線 INS1500　最大 16回線ひかり電話直収　最大 8回線内線多機能電話機　最大 128回線一般電話機　最大 128回線 PHS基地局　最大 48回線	最大200（回線種類はそれぞれ以下が使用できる。ただし、排他である。）局線アナログ回線　最大 128回線 INS64　最大 64回線 INS1500　最大 8回線ひかり電話オフィス　最大 64チャネル内線多機能電話機　最大 128回線一般電話機　最大 128回線 PHS基地局　最大 48回線
主な製品仕様	想定使用年数^※1	7年	7年
測定条件		使用時電力は、エコリーフ「PBXシステム」製品分類別基準（PCR番号：BS-01）に基づき測定。但し、冗長回路はなし、接続ポート数MX-01 CCUB： 134ポート（アナログ電話機： 46台、多機能電話機： 46台、PHS： 22台、外線： 20回線）、MX900IP CCUB：140ポート（アナログ電話機： 48台､多機能電話機： 48台、PHS： 23台、外線： 21回線）

対象製品の特徴（従来機種比較）

回路基板のLSI化/高密度化
低消費電力LSIの採用
増設PKGのサブ基板化（回線数拡張）
ハード機能のソフト化
通話録音機能強化
Web電話帳接続機能

※: この製品の販売単位のCFP値は、CO₂排出量（1ポート・1年あたり）に接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]を乗じて算出されます。
※1: 想定使用年数は、製品の保守期間を計算しております。

カーボンフットプリントマークの削減率（自社比）は、機能あたりのCO₂排出量を対象製品と従来機種とで比較した数値となります。
なお、機能あたりのCO₂排出量は、製品あたり（ライフサイクル全体）のCO₂排出量を製品の機能（接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]の積）で除算し算出しております（単位は、kg-CO_2eq/ポート年）。
製品の改良により予告なく記載されている仕様が変更になることがあります。

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日立IP-PBX NETTOWER MX-01 CCUC

CFP値：-12％（自社比）、CO2を削減、カーボンフットプリント、http://www.cfp-japan.jp、登録番号：CR-CI05-15012

従来機種＜MX900IP CCUC 登録番号CR-CI05-15011＞と比較した際の1ポート・1年あたりのCO₂排出量の削減率をCFPマークに記載。

日立IP-PBX NETTOWER MX-01 CCUCのCFP詳細情報一覧
		対象製品	従来製品
製品名		日立IP-PBX NETTOWER MX-01 CCUC	日立IP-PBX NETTOWER MX900IP CCUC
型式		MX-01 CCUC	MX900IP CCUC
CO₂排出量	製品あたり	10t-CO_2eq	12t-CO_2eq
CO₂排出量	1ポート・1年あたり	7.4kg-CO_2eq/ポート年	8.4kg-CO_2eq/ポート年
主な製品仕様	接続ポート数	最大288（回線種類はそれぞれ以下が使用できる。ただし、排他である。）局線アナログ回線　最大 192回線 INS64　最大 96回線 INS1500　最大 24回線ひかり電話直収　最大 12回線内線多機能電話機　最大 192回線一般電話機　最大 192回線 PHS基地局　最大 72回線	最大296（回線種類はそれぞれ以下が使用できる。ただし、排他である。）局線アナログ回線　最大 192回線 INS64　最大 96回線 INS1500　最大 12回線ひかり電話オフィス　最大 96チャネル内線多機能電話機　最大 192回線一般電話機　最大 192回線 PHS基地局　最大 72回線
主な製品仕様	想定使用年数^※1	7年	7年
測定条件		使用時電力は、エコリーフ「PBXシステム」製品分類別基準（PCR番号：BS-01）に基づき測定。但し、冗長回路はなし、接続ポート数MX-01 CCUC： 202ポート（アナログ電話機： 69台、多機能電話機： 69台、PHS： 34台、外線： 30回線）、MX900IP CCUC：207ポート（アナログ電話機： 70台、多機能電話機： 70台、PHS： 36台、外線： 31回線）

対象製品の特徴（従来機種比較）

回路基板のLSI化/高密度化
低消費電力LSIの採用
増設PKGのサブ基板化（回線数拡張）
ハード機能のソフト化
通話録音機能強化
Web電話帳接続機能

※: この製品の販売単位のCFP値は、CO₂排出量（1ポート・1年あたり）に接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]を乗じて算出されます。
※1: 想定使用年数は、製品の保守期間を計算しております。

カーボンフットプリントマークの削減率（自社比）は、機能あたりのCO₂排出量を対象製品と従来機種とで比較した数値となります。
なお、機能あたりのCO₂排出量は、製品あたり（ライフサイクル全体）のCO₂排出量を製品の機能（接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]の積）で除算し算出しております（単位は、kg-CO_2eq/ポート年）。
製品の改良により予告なく記載されている仕様が変更になることがあります。

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日立IP-PBX NETTOWER MX-01 CCUD

CFP値：6.9kg、CO2の「見える化」カーボンフットプリント、http://www.cfp-japan.jp、登録番号：CR-CI05-15013

日立IP-PBX NETTOWER MX-01 CCUDのCFP詳細情報一覧
		対象製品
製品名		日立IP-PBX NETTOWER MX-01 CCUD
型式		MX-01 CCUD
CO₂排出量	製品あたり	13t-CO_2eq
CO₂排出量	1ポート・1年あたり	6.9kg-CO_2eq/ポート年
主な製品仕様	接続ポート数	最大384（回線種類はそれぞれ以下が使用できる。ただし、排他である。）局線アナログ回線　最大 256回線 INS64　最大 128回線 INS1500　最大 32回線ひかり電話直収　最大 16回線内線多機能電話機　最大 256回線一般電話機　最大 256回線 PHS基地局　最大 96回線
主な製品仕様	想定使用年数^※1	7年
測定条件		使用時電力は、エコリーフ「PBXシステム」製品分類別基準（PCR番号：BS-01）に基づき測定。但し、冗長回路はなし、接続ポート数：269ポート（アナログ電話機： 92台、多機能電話機： 92台、PHS：45台、外線： 40回線）

※: この製品の販売単位のCFP値は、CO₂排出量（1ポート・1年あたり）に接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]を乗じて算出されます。
※1: 想定使用年数は、製品の保守期間を計算しております。

機能あたりのCO₂排出量は、製品あたり（ライフサイクル全体）のCO₂排出量を製品の機能（接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]の積）で除算し算出しております（単位は、kg-CO_2eq/ポート年）。
製品の改良により予告なく記載されている仕様が変更になることがあります。

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日立マルチコミュニケーションシステム S-integral

日立マルチコミュニケーションシステム S-integral Type S

CFP値：-6.5％（自社比）、CO2を削減、カーボンフットプリント、http://www.cfp-japan.jp、登録番号：CR-CI05-17009

従来機種＜integral-F Type S 登録番号CR-CI05-17004＞と比較した際の1ポート・1年あたりのCO₂排出量の削減率をCFPマークに記載。

日立マルチコミュニケーションシステム S-integral Type SのCFP詳細情報一覧
		対象製品	従来製品
製品名		日立マルチコミュニケーションシステム S-integral Type S	日立マルチコミュニケーションシステム integral-F Type S
型式		S-integral Type S	integral-F Type S
CO₂排出量	製品あたり	1.1t-CO_2eq	1.1t-CO_2eq
CO₂排出量	1ポート・1年あたり	10kg-CO_2eq/ポート年	10kg-CO_2eq/ポート年
主な製品仕様	接続ポート数	回線容量外線　最大 8回線内線多機能電話機　最大 20回線 PHS　最大 4回線単独電話機　最大 14回線外線、内線合せて、最大 22回線	回線容量外線　最大 8回線内線多機能電話機　最大 20回線 PHS　最大 4回線単独電話機　最大 14回線外線、内線合せて、最大 22回線
主な製品仕様	想定使用年数^※1	7年	7年
測定条件		使用時電力は、エコリーフ「PBXシステム」製品分類別基準（PCR番号：BS-01）に基づき測定。但し、冗長回路はなし、接続ポート数： 15ポート（多機能電話機： 8台､単独電話機： 3台､外線： 4回線）

対象製品の特徴（従来機種比較）

CPUとタイムスイッチICを一体化
サーバ基板搭載により個別サーバ不要
ルーター機能内蔵により別のルーターが不要

※: この製品の販売単位のCFP値は、CO₂排出量（1ポート・1年あたり）に接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]を乗じて算出されます。
※1: 想定使用年数は、製品の保守期間を計算しております。

カーボンフットプリントマークの削減率（自社比）は、機能あたりのCO₂排出量を対象製品と従来機種とで比較した数値となります。
なお、機能あたりのCO₂排出量は、製品あたり（ライフサイクル全体）のCO₂排出量を製品の機能（接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]の積）で除算し算出しております（単位は、kg-CO_2eq/ポート年）。
製品の改良により予告なく記載されている仕様が変更になることがあります。

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日立マルチコミュニケーションシステム S-integral Type L CCUB1段

CFP値：-23％（自社比）、CO2を削減、カーボンフットプリント、http://www.cfp-japan.jp、登録番号：CR-CI05-17005

従来機種＜integral-F Type M 基本架登録番号CR-CI05-17001＞と比較した際の1ポート・1年あたりのCO₂排出量の削減率をCFPマークに記載。

日立マルチコミュニケーションシステム S-integral Type L CCUB1段のCFP詳細情報一覧
		対象製品	従来製品
製品名		日立マルチコミュニケーションシステム S-integral Type L CCUB1段	日立マルチコミュニケーションシステム integral-F Type M 基本架
型式		S-integral Type L CCUB1段	integral-F Type M 基本架
CO₂排出量	製品あたり	1.8t-CO_2eq	2.0t-CO_2eq
CO₂排出量	1ポート・1年あたり	5.7kg-CO_2eq/ポート年	7.3kg-CO_2eq/ポート年
主な製品仕様	接続ポート数	回線容量外線　最大 48回線内線多機能電話機　最大 64回線 PHS　最大 16回線単独電話機　最大 64回線外線、内線合せて、最大 64回線	回線容量外線　最大 48回線内線多機能電話機　最大 116回線 PHS　最大 14回線単独電話機　最大 56回線外線、内線合せて、最大 56回線
主な製品仕様	想定使用年数^※1	7年	7年
測定条件		使用時電力は、エコリーフ「PBXシステム」製品分類別基準（PCR番号：BS-01）に基づき測定。但し、冗長回路はなし、接続ポート数S-integral Type L CCUB1段：45ポート（多機能電話機: 21台、単独電話機: 7台、PHS: 6台、外線: 11回線）、integral-F Type M 基本架： 39ポート（多機能電話機: 18台、単独電話機: 6台、PHS: 5台、外線: 10回線）

対象製品の特徴（従来機種比較）

CPUとタイムスイッチICを一体化
サーバ基板搭載により個別サーバ不要
ルーター機能内蔵により別のルーターが不要

※: この製品の販売単位のCFP値は、CO₂排出量（1ポート・1年あたり）に接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]を乗じて算出されます。
※1: 想定使用年数は、製品の保守期間を計算しております。

カーボンフットプリントマークの削減率（自社比）は、機能あたりのCO₂排出量を対象製品と従来機種とで比較した数値となります。
なお、機能あたりのCO₂排出量は、製品あたり（ライフサイクル全体）のCO₂排出量を製品の機能（接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]の積）で除算し算出しております（単位は、kg-CO_2eq/ポート年）。
製品の改良により予告なく記載されている仕様が変更になることがあります。

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日立マルチコミュニケーションシステム S-integral Type L CCUB2段

CFP値：-21％（自社比）、CO2を削減、カーボンフットプリント、http://www.cfp-japan.jp、登録番号：CR-CI05-17006

従来機種＜integral-F Type M 基本架+増設架1 登録番号CR-CI05-17002＞と比較した際の1ポート・1年あたりのCO₂排出量の削減率をCFPマークに記載。

日立マルチコミュニケーションシステム S-integral Type L CCUB2段のCFP詳細情報一覧
		対象製品	従来製品
製品名		日立マルチコミュニケーションシステム S-integral Type L CCUB2段	日立マルチコミュニケーションシステム integral-F Type M 基本架+増設架1
型式		S-integral Type L CCUB2段	integral-F Type M 基本架+増設架1
CO₂排出量	製品あたり	3.3t-CO_2eq	3.7t-CO_2eq
CO₂排出量	1ポート・1年あたり	5.2kg-CO_2eq/ポート年	6.8kg-CO_2eq/ポート年
主な製品仕様	接続ポート数	回線容量外線　最大 96回線内線多機能電話機　最大 128回線 PHS　最大 32回線単独電話機　最大 128回線外線、内線合せて、最大 128回線	回線容量外線　最大 48回線内線多機能電話機　最大 116回線 PHS　最大 28回線単独電話機　最大 112回線外線、内線合せて、最大 112回線
主な製品仕様	想定使用年数^※1	7年	7年
測定条件		使用時電力は、エコリーフ「PBXシステム」製品分類別基準（PCR 番号：BS-01）に基づき測定。但し、冗長回路はなし、接続ポート数S-integral Type L CCUB2段：90ポート（多機能電話機: 48台、単独電話機: 16台、PHS: 12台、外線: 14回線）、integral-F Type M 基本架+増設架1： 78ポート（多機能電話機: 42台、単独電話機: 14台、PHS: 10台、外線: 12回線）

対象製品の特徴（従来機種比較）

CPUとタイムスイッチICを一体化
サーバ基板搭載により個別サーバ不要
ルーター機能内蔵により別のルーターが不要

※: この製品の販売単位のCFP値は、CO₂排出量（1ポート・1年あたり）に接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]を乗じて算出されます。
※1: 想定使用年数は、製品の保守期間を計算しております。

カーボンフットプリントマークの削減率（自社比）は、機能あたりのCO₂排出量を対象製品と従来機種とで比較した数値となります。
なお、機能あたりのCO₂排出量は、製品あたり（ライフサイクル全体）のCO₂排出量を製品の機能（接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]の積）で除算し算出しております（単位は、kg-CO_2eq/ポート年）。
製品の改良により予告なく記載されている仕様が変更になることがあります。

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日立マルチコミュニケーションシステム S-integral Type L CCUB3段

CFP値：-19％（自社比）、CO2を削減、カーボンフットプリント、http://www.cfp-japan.jp、登録番号：CR-CI05-17007

従来機種＜integral-F Type M 基本架+増設架2 登録番号CR-CI05-17003＞と比較した際の1ポート・1年あたりのCO₂排出量の削減率をCFPマークに記載。

日立マルチコミュニケーションシステム S-integral Type L CCUB3段のCFP詳細情報一覧
		対象製品	従来製品
製品名		日立マルチコミュニケーションシステム S-integral Type L CCUB3段	日立マルチコミュニケーションシステム integral-F Type M 基本架+増設架2
型式		S-integral Type L CCUB3段	integral-F Type M 基本架+増設架2
CO₂排出量	製品あたり	4.8t-CO_2eq	5.2t-CO_2eq
CO₂排出量	1ポート・1年あたり	5.1kg-CO_2eq/ポート年	6.3kg-CO_2eq/ポート年
主な製品仕様	接続ポート数	回線容量外線　最大 96回線内線多機能電話機　最大 196回線 PHS　最大 48回線単独電話機　最大 192回線外線、内線合せて、最大 192回線	回線容量外線　最大 48回線内線多機能電話機　最大 168回線 PHS　最大 42回線単独電話機　最大 168回線外線、内線合せて、最大 168回線
主な製品仕様	想定使用年数^※1	7年	7年
測定条件		使用時電力は、エコリーフ「PBXシステム」製品分類別基準（PCR 番号：BS-01）に基づき測定。但し、冗長回路はなし、接続ポート数S-integral Type L CCUB3段：134ポート（多機能電話機: 72台、単独電話機: 24台、PHS: 18台、外線: 20回線）、integral-F Type M 基本架+増設架2：118ポート（多機能電話機: 63台、単独電話機: 21台、PHS: 16台、外線: 18回線）

対象製品の特徴（従来機種比較）

CPUとタイムスイッチICを一体化
サーバ基板搭載により個別サーバ不要
ルーター機能内蔵により別のルーターが不要

※: この製品の販売単位のCFP値は、CO₂排出量（1ポート・1年あたり）に接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]を乗じて算出されます。
※1: 想定使用年数は、製品の保守期間を計算しております。

カーボンフットプリントマークの削減率（自社比）は、機能あたりのCO₂排出量を対象製品と従来機種とで比較した数値となります。
なお、機能あたりのCO₂排出量は、製品あたり（ライフサイクル全体）のCO₂排出量を製品の機能（接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]の積）で除算し算出しております（単位は、kg-CO_2eq/ポート年）。
製品の改良により予告なく記載されている仕様が変更になることがあります。

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日立マルチコミュニケーションシステム S-integral Type L CCUB4段

CFP値：5.0、CO2の「見える化」カーボンフットプリント、http://www.cfp-japan.jp、登録番号：CR-CI05-17008

日立マルチコミュニケーションシステム S-integral Type L CCUB4段のCFP詳細情報一覧
		対象製品
製品名		日立マルチコミュニケーションシステム S-integral Type L CCUB4段
型式		S-integral Type L CCUB4段
CO₂排出量	製品あたり	6.3t-CO_2eq
CO₂排出量	1ポート・1年あたり	5.0kg-CO_2eq/ポート年
主な製品仕様	接続ポート数	回線容量外線　最大 96回線内線多機能電話機　最大 256回線 PHS　最大 64回線単独電話機　最大 256回線外線、内線合せて、最大 256回線
主な製品仕様	想定使用年数^※1	7年
測定条件		使用時電力は、エコリーフ「PBXシステム」製品分類別基準（PCR番号：BS-01）に基づき測定｡但し､冗長回路はなし､接続ポート数: 79ポート（多機能電話機: 96台、単独電話機: 32台、PHS: 24台、外線: 27回線）

※: この製品の販売単位のCFP値は、CO₂排出量（1ポート・1年あたり）に接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]を乗じて算出されます。
※1: 想定使用年数は、製品の保守期間を計算しております。

機能あたりのCO₂排出量は、製品あたり（ライフサイクル全体）のCO₂排出量を製品の機能（接続ポート数[ポート]と想定使用年数[年]の積）で除算し算出しております（単位は、kg-CO_2eq/ポート年）。
製品の改良により予告なく記載されている仕様が変更になることがあります。