事業の継続性を確保するためには、予期せぬ災害や障害への備えが重要です。
日立のストレージ仮想化機能global-active device (GAD) は、災害や障害時にもデータを失うことなく、
迅速な業務再開を実現する高信頼なストレージシステムを提供し、サービス継続性を向上します。
GADと次世代ネットワーク技術との組み合わせで広がる可能性についてご紹介します。
GADは、2台のストレージシステムをクラスタリングする機能です。サーバからは仮想的に1台のストレージとして認識され、2台のストレージをあたかも1台のように管理・運用できます。2台のストレージが常に同じデータを保持していることから、一方のストレージで障害が発生しても、他方のストレージで業務を継続することが可能となり、耐障害性が向上します。
また、2台のストレージは拠点を分けて設置することもでき、一方の拠点が災害に見舞われても、データを失うことなく迅速に業務を再開できる、高信頼なシステムを構築できます。さらに、リモート側システムを災害対策・バックアップ用として待機させるのではなく、平常時も稼働させることで、リソース利用の効率化や負荷分散を図ることも可能です。
一方で、GADはデータを2台のストレージで同期するため、ストレージ間を結ぶネットワークは往復遅延時間が20ms以下である必要があります。また、ストレージを設置する拠点間の距離がネットワークの遅延に直接的な影響を与えるため、GADを使用して接続するストレージ間の距離は100km程度が目安となっていました。そのため、GADは主に近距離でのストレージ冗長化を目的として利用されていました。
IOWN APN*1 は、NTT グループが提供する低消費電力・大容量高品質・低遅延を特徴とするネットワークです。GADとIOWN APNを組み合わせることで、東京と大阪間（約600km）の長距離でも、遅延を20ms以下に抑えた同期が可能であることが検証されました*2。この結果により、遠隔地にあるデータセンター間に設置したストレージにおけるGADの利用可能性が広がりました。たとえば、災害によって関東のデータセンターが被災した場合でも、短時間で関西のデータセンターに切り替えることで、業務の継続性を確保できるようになります。
豪雨や地震など気候変動や地殻変動による自然災害が多く発生している現在、広域的な災害への備えが重要になっています。災害発生時の業務継続性を確保するためには、ITシステムの堅牢なバックアップと迅速な復旧が不可欠です。特に、重要なデータを扱うシステムにおいては、データ損失を最小限に抑えるための対策が求められます。
GADとIOWN APNを組み合わせることで、100km以上離れたデータセンターを用いて広域災害に備えつつ、データを失うことなく迅速に業務を再開できる、高信頼な災害対策システムを構築できます。
また万一災害に見舞われても、被災直前のデータで業務復旧・再開が可能なため、システム管理者は災害対策システムへの切替に伴うデータのリストア・リカバリ作業を行う必要がなく、サービス再開に注力することができます。
現在、日本国内ではデータセンターの多くが大都市圏に集中していますが、自然災害リスクへの備えや電力供給の安定性などの理由から、大都市圏から離れた地域のデータセンターも重要な選択肢として注目されています。また、そのような地域のデータセンターを利用することで、インフラコストを抑制できると考えられています。
GADとIOWN APNを組み合わせることで、距離が離れた地域のデータセンター間でも高信頼な災害対策システムを構築でき、データセンターの選択肢が広がるとともに、自然災害リスクへの備えや安定した電力供給の確保、インフラコストの削減が期待できます。
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