Borderless Data Share(BDS)

概要

近年、生成AIの普及によりデータ処理量が爆発的に増加し、データセンターの需要が拡大しています。一方で、電力使用量の増大が地球環境への大きな負荷になっており、全国各地のグリーンエネルギーを有効活用できる分散型データセンターの実現に期待が寄せられています。長距離間のデータセンターをつなぐことができれば、土地や再生可能エネルギーの確保がしやすい地域にデータセンターを分散配置し、都市部でのデータセンターの一極集中を回避することができるようになります。
しかし、データセンターの分散化には、次のような課題があります。

Borderless Data Shareソリューションの概要

Borderless Data Shareは、「日立のストレージ仮想化技術」と「NTTグループのIOWN APN(NTTがこれまで培ってきた経験と技術力で通信サービスを進化させた低消費電力・大容量高品質・低遅延を特徴とするネットワーク)」を組み合わせることで、600kmを超えるような長距離間での、リアルタイムなデータ同期を実現するソリューションです。 複数のデータセンターをつないで運用する場合の課題を解決し、万が一の災害時にも、企業の資産であるデータを守り、事業の継続を確保します。

Borderless Data Shareが実現する3つの特長

活用例

ディザスタリカバリーへの適用

複数拠点のディザスタリカバリーにBDSを導入することで、既存のディザスタリカバリーでは実現困難なデータロスト回避、迅速な業務復旧を達成し、大規模災害が発生したとしても業務を停止しない強固なシステム基盤を実現することができます。また、災害発生時の人財配置や災害対策環境の立ち上げなど復旧業務の工数を大幅に低減させることができます。さらに、災害対策用に待機していた設備を常時稼働させることで、ITリソースをより効果的に活用できます。

IOWN×日立のストレージ検証実績

超高速かつ超低消費電力を実現するIOWNの主要技術であるAPNを用いて、分散型データセンターの実現に向けた技術検証の一つとして、Hitachi Virtual Storage Platform One BlockとIOWN APNを用いた共同実証を実施しました(*1)。長距離間のデータ同期の往復応答時間を、日立が推奨する時間に収めることに成功し、また災害発生時にもシームレスにシステム復旧が可能であることを確認しました。

*1 IOWN×日立のストレージ検証実績に関する詳しい説明は下記リンクを参照ください。
世界初、日立とNTT Comがストレージ仮想化技術とIOWN APNを用いて、600kmを超える長距離間のリアルタイムデータ同期の共同実証に成功

ビジネスの成長を支える「分散型データセンター」を実現します

日立は、IOWN×日立のストレージによる長距離間でのリアルタイムデータ同期の技術を活用し、お客さまのビジネスの成長を支えていく「分散型データセンター」を実現します。 お客さまの課題に合わせた導入コンサルティングや各種SIメニューをご用意してお待ちしております。ぜひご相談ください。

• IOWN^®は、日本電信電話株式会社の商標又は登録商標です。
• IOWN APN : IOWN All Photonics Networkの略です。
• その他記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標もしくは登録商標です。
• 記載の仕様は、製品の改良などのため予告なく変更することがあります。

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