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企業情報ニュースリリース

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2016年10月26日

ハイエンド向けオールフラッシュアレイを全世界で販売開始

多様化・大規模化するデータを活用した新たなビジネス価値創出を支援

[画像]ハイエンド向けオールフラッシュアレイ「Hitachi Virtual Storage Platform F1500」

  株式会社日立製作所(執行役社長兼CEO:東原 敏昭/以下、日立)は、このたび、「Hitachi Virtual Storage Platform (以下、VSP) ファミリー」のラインアップに、ミッションクリティカルなシステム環境向けに高い信頼性と可用性を備えたハイエンド向けオールフラッシュアレイ*1「VSP F1500」を追加し、本日から全世界で順次販売を開始します。
  「VSP F1500」は、昨年11月に販売開始したオールフラッシュアレイ「VSP Fシリーズ」(「VSP F400」「VSP F600」「VSP F800」)の最上位モデルの位置づけとなるストレージシステムです。日立が長年業界をリードしてきたストレージ仮想化技術や高信頼なデータ保護機能に加えて、今回新たに、データの重複排除・圧縮機能を搭載し、容量効率のさらなる向上を実現します。これにより、高性能、高信頼なデータ利活用基盤を構築することが可能となり、多様化・大規模化するデータを活用し、新たなビジネス価値の創出を支援します。
  なお、今回の「VSP F1500」の販売開始と同時に、ハードディスクドライブとフラッシュ媒体との混在構成が可能な「VSP G1500」も製品化し、販売開始します。本製品により、既存のストレージ環境が、ハードディスクドライブを中心とした構成の場合にも、段階的なフラッシュ環境への移行が可能です。

*1
一般的なハードディスクドライブを搭載せず、半導体メモリを利用したフラッシュ媒体のみを搭載し、高速データアクセスを可能とする ストレージシステム。

  昨今、IoT関連技術を活用したビッグデータ利活用への取り組みが本格化している中、増え続ける多種多様なデータをいかに効率良く、迅速に利活用できるかが、企業の成長戦略における重要な課題となっています。フラッシュストレージは、フラッシュ媒体のビットコスト低減に伴い、さまざまなITシステムへの導入が加速しています。また、大規模データセンターや企業の基幹システムといった高い信頼性が求められる環境においても、最適なコストで、高速にデータアクセスを実現するデータ利活用基盤として、フラッシュストレージへのニーズが高まっています。
  日立は、2008年にフラッシュストレージの提供を開始し、長年にわたりフラッシュ技術の研究や開発を続けてきました*2。「VSP Fシリーズ」は、これらの集大成となる独自開発のフラッシュモジュール「Hitachi Accelerated Flash DC2(以下、HAF DC2)」を採用し、システムの導入や運用にかかるコストを抑えながら、高い信頼性と高速なデータ利活用に必要となる高いデータアクセス性能を実現するオールフラッシュアレイです。
  今回、最上位モデルとなる「VSP F1500」の製品化にあわせて、「VSPファミリー」の全製品で採用するストレージ基本ソフトウェア「Hitachi Storage Virtualization Operating System(以下、「SVOS」)」を機能強化しました。従来提供してきた各種ストレージ仮想化機能に加えて、ニーズの高まる重複排除やデータ圧縮などの容量削減機能を新たに搭載し、高いデータアクセス性能を維持したまま、効率的なデータ保管を実現します。

*2
フラッシュストレージ分野における米国・欧州・日本の特許取得数は、10年(2006年〜2015年)累積で第一位。

  今後も、日立が注力するIoTプラットフォーム「Lumada」を支える中核製品として、ハードウェアおよびソフトウェアの両面において「VSP ファミリー」のさらなる強化を推進していきます。

新製品の特長

1. 高い信頼性と可用性を備えたハイエンド向けオールフラッシュストレージ環境を実現

  「VSP F1500」は、長年、ミッションクリティカルな環境向けに高信頼なストレージシステムを提供してきた日立独自のストレージ仮想化機能を継承しています。業務システムを構成するサーバやアプリケーションに対して、複数のストレージ装置を仮想的に1台のストレージ装置として見せることが可能です。これにより、拠点をまたがるシステムの二重化環境などにおいて、正副両方のストレージ装置でデータへのアクセスが可能となるため、業務の生産性を向上することができます。また、万一の被災時も、正副のシステム間の切り替えが高速になるなど、サービス継続性のさらなる向上を図ります。
  さらに、機種の異なる複数のストレージ装置を仮想的に「VSP F1500」のリソースとして使用することができるため、業務単位で導入した複数のフラッシュストレージを仮想的に「VSP F1500」のリソースとして有効活用でき、投資効率の向上が可能です。
  なお、今回、フラッシュモジュールのラインアップに、大容量(14TB)の「HAF DC2」を加え、フットプリントや消費電力を抑えるなど、ランニングコストの低減が可能になります。

2. データの重複排除や圧縮機能で、大量データを高効率に管理可能

  今回、「VSPファミリー」の全製品で搭載するSVOSを強化し、新たにデータの重複排除機能とHDDおよびSSD向けの圧縮機能を搭載*3しました。フラッシュモジュール「HAF DC2」には独自の圧縮機能を備えており、SVOSによる重複排除機能と組み合わせることで、従来比1/5以下*4の容量で効率よくデータの保管が可能です。

*3
「G100」は、未サポートです。
*4
従来比1/5以下は測定結果の一例であり、圧縮率はデータ内容により変動します。実際の圧縮率を保証するものではありません。

3. 運用効率を向上する各種サービスやソフトウェアを提供

  ストレージシステムの導入前アセスメントサービス「Hitachi Virtualized Storage Assessment service」の強化により、既存ストレージからフラッシュストレージへの迅速な移行と投資コストの最適化を支援します。また、システム導入後の稼働状況を監視し、問題発生を未然に防ぐ「プロアクティブ稼働診断サービス」を提供開始し、運用効率の向上を図ります。
  さらに、2016年8月に販売開始し、今回、REST API*5によるストレージ運用の自動化を強化したITインフラ運用自動化ソフトウェア「Hitachi Automation Director (以下、HAD)」や、年単位での詳細な稼働情報を用いた性能分析を行う「Hitachi Data Center Analytics」の機能を取り込んだITインフラ性能監視・分析ソフトウェア「Hitachi Infrastructure Analytics Advisor (以下、HIAA)」をあわせて利用することで、システム運用における構築、運用・監視の各フェーズでの運用コストを低減します。
  なお、これらのソフトウェア製品は、「VSP ファミリー」全製品において共通的に利用できるため、ストレージ管理・運用の容易化および効率化を図ることが可能です。

*5
Webアプリケーションインターフェースの一種。OSによらずHTTP経由で連携が可能で、柔軟に変化する環境への適用が容易になります。

価格および出荷時期(日本国内)

名称 概要 価格(税抜) 出荷時期
Hitachi Virtual Storage
Platform F1500
システム構成
  • キャッシュ: 256GiB
  • ストレージ基本ソフトウェアSuite
  • システム物理容量:約28TB〜
    (7TB HAF DC2使用時)
2億2,223万4,000円〜 2016年
10月26日
Hitachi Virtual Storage
Platform G1500
システム構成
  • キャッシュ: 32GiB
  • ストレージ基本ソフトウェア
  • システム物理容量: 約28TB
    (600GB 15Krpm HDD使用時)
3億4,803万6,000円*6
Hitachi Automation Director ITインフラ運用自動化ソフトウェア 45万6,000円/月〜*7 2016年
12月22日
Hitachi Infrastructure Analytics Advisor ITインフラ性能分析ソフトウェア 108万5,000円/月〜*7
Hitachi Virtualized Storage Assessment service 導入前の既存環境調査、提案対応 個別見積 2016年
10月26日
プロアクティブ
稼働診断サービス
プロアクティブな変調の察知・分析改善提案 個別見積 2017年
1月31日
*6
「VSP F1500」の最小システム物理容量(約28TB)と同等のシステム物理容量構成時の価格。
*7
1年間のプログラム使用権と1年間のサポートサービスをセットにしたサブスクリプション・ライセンス料。なお、本価格は、「VSP F1500」「VSP G1500」向けの価格で、対象ストレージにより異なります。

関連情報

Hitachi Social Innovation Forum 2016 TOKYOでの紹介について

  本製品は、日立が2016年10月27日(木)〜28日(金)に、東京国際フォーラムで開催する「Hitachi Social Innovation Forum 2016 TOKYO」において、ご覧いただけます。

他社商標注記

  • 記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標もしくは登録商標です。

お問い合わせ先

株式会社日立製作所 ICT事業統括本部 ITプロダクツ統括本部

以上

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