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2009年5月11日
主に大学や研究機関のデータセンター向けに販売開始
株式会社日立製作所(執行役会長兼執行役社長:川村 隆／以下、日立)は、このたび、ミッドレンジディスクアレイ「Hitachi Adaptable Modular Storage 2000シリーズ」(日立 アダプタブル モジュラー ストレージ2000シリーズ／以下、AMS2000シリーズ)の最上位モデル「AMS2500」に、増設ディスクアレイ筐体単位での電源供給が制御できる「拡張省電力機構」を追加し、主に大学や研究機関などのデータセンター向けに、5月12日から販売を開始します。
本機構は、ディスクアレイサブシステム業界で初めて製品化するものです。本機構の導入により、最大約75％の消費電力を削減できるとともに、ディスクアレイ筐体の消費電力量と内部温度の可視化を実現します。
近年、データセンターの消費電力は増加の一途をたどっており、ストレージシステムは、サーバやネットワークなどのIT機器と同様に、データセンター全体の電力消費を占める割合が大きく、電力消費を低減しつつ、効率的な省電力運用を実施することが、重要な課題となっています。
日立では、ストレージソリューション事業において、長時間アクセスしないハードディスクドライブの回転を一時的に停止できるMAID*1機能を、2007年11月に「AMSシリーズ」に追加するなど、さまざまな省電力運用を実現する取り組みを行なってきました。
今回、「拡張省電力機構」を、「AMS2500」の拡張用の増設ディスクアレイ筐体に適用する形で、販売を開始します。本機構で電源供給が制御できるため、使用しない増設ディスクアレイ筐体の電源自体を停止することができます。アクセス頻度が高いデータと保存期間が求められるデータをそれぞれ別のディスクアレイ筐体に保存する場合や時間帯によりアクセスする領域が限定されるような場合など、ユーザーのニーズに合わせた省電力運用が可能となります。そのため、本機構を適用しない場合に比べ、最大約75%の消費電力の削減が可能となります。
さらに、増設ディスクアレイ筐体の消費電力量や筐体内部の温度について、新たな追加機器の導入なしに、筐体内部が過剰に高温になることを事前に検知するためのモニタリングができます。そのため、データセンターの管理者にとって、冷却効果が最大限となるような空調環境の設計などを容易に実現するほか、データセンターにおいて、ストレージシステムの消費電力を低減した省電力運用を容易に可能とするなど、運用コスト削減も図ることができます。
なお、「拡張省電力機構」は、国立大学法人東京大学 (総長:濱田 純一／以下、東京大学)の生産技術研究所戦略情報融合国際研究センターに先行納入され、「海洋地球観測探査システム」の基幹要素であるデータ統合・解析システム(DIAS*2に適用されています。また、同研究所では、大規模データベースの省電力化についても研究を進めています。同研究所の提供データによると、本機構を適用しない場合と比べ、「AMS2500」のストレージシステムの全体消費電力を平均72%の削減効果を検証できました。この電力削減量は、1年間で、41トンのCO2の削減量に相当します。
日立は、今後も、大学や研究機関をはじめ、さまざまな分野において、ストレージシステムの電力消費を抑えつつ、効率的な省電力運用を可能とする地球環境に優しいストレージソリューションの提案、導入を積極的に進めていきます。
| 名称 | 概要 | 価格(税込) | 出荷時期 |
|---|---|---|---|
| Hitachi Adaptable Modular Storage 2500 |
ディスクアレイサブシステム サブシステム物理容量 約60TB 拡張省電力機構を含む最小構成時 |
4,690万 1,400円〜 |
2009年 5月29日 |
顧客業務に重点を置き、顧客自身が複雑なシステム構成やその運用を意識しなくてもストレージ資産の最適な活用を実現するという統合ストレージソリューションコンセプト「Services Oriented Storage Solutions」に基づき、2008年10月に「AMS2000シリーズ」全3機種をグローバル市場で、販売を開始しました。「AMS2000シリーズ」は、複雑なシステム設計や煩雑な運用管理を大幅に低減するダイナミックロードバランスコントローラをミッドレンジクラスとしては世界で初めて搭載するなど、システム管理者の使い易さを大幅に向上させたミッドレンジディスクアレイです。
株式会社日立製作所 情報・通信グループ
RAIDシステム事業部 事業企画本部 製品企画部 [担当:岸本・阿部]
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