本文へジャンプ

Hitachi

2007年12月18日

このニュースリリース記載の情報(製品価格、製品仕様、サービスの内容、発売日、お問い合わせ先、URL等)は、発表日現在の情報です。予告なしに変更され、検索日と情報が異なる可能性もありますので、あらかじめご了承ください。なお、最新のお問い合わせ先は、お問い合わせ一覧をご覧下さい。

日立のデザイン本部が創立50周年

50周年を機に2008年3月に東京・赤坂に移転および2007年12月に記念書籍を刊行

  日立製作所デザイン本部(本部長:大澤 隆男)は、2007年12月21日に創立50周年を迎えます。 そこで創立50周年を記念して、現在、東京都国分寺市(国分寺オフィス)と港区(青山オフィス)にあるデザイン本部のオフィスを、2008年3月に、東京都港区赤坂の「赤坂Bizタワー」(2008年1月竣工予定/新オフィス)に移転します。

  デザイン本部は、1957年12月21日に商品事業部の家電製品のデザインを担当する研究所と して、東京都国分寺市に設立されました。1988年にコーポレートの研究所として位置づけられ、 1989年には、東京都港区南青山に、情報受発信拠点として青山オフィスを設立しました。その後、2001年に社長直轄のデザイン本部となりました。
  取り扱う製品も、設立当初の家電製品から、今日では、日立グループ各社の産業用・公共用・医療用機器、情報機器といった幅広い製品のデザインを手がけるようになっています。また、ソフトウエアの画面インターフェースデザインやウェブデザイン、日立グループのブランド向上のためのビジュアルデザインなど活動範囲を広げています。そのほか、年齢や性別などに関係なく、誰でも利用可能な製品・サービスをデザインするユニバーサルデザインにも、積極的に 取り組んでいます。

  時代の変遷と共に、個々の製品のデザインを高めるだけではなく、お客様のニーズにあった、お客様にとって使いやすい製品・サービスとして提供することが重要になっています。市場の変化が加速し、競争が激化しているなか、より的確にお客様ニーズを捉え、それを素早く形にするべく、お客様や関係者との対話を今まで以上に重視した新しいワークスタイルを実践するため、新オフィスに一拠点化を図ることで、これまで以上に多様な人材を活用したシナジー効果を発揮し、より迅速なデザイン開発を推進します。
  新オフィスでは、お客様のニーズを把握する場として「ユーザビリティラボ」、デザイナーの発想や発見を促進するための場として「インキュベーションスタジオ」、発想を素早く視覚化するための場として「ラピッドプロトタイピングエリア」をオフィスに取り入れるなど、最先端のオフィス環境を導入します。対話重視のデザインを進めることにより、日立グループが社会に提供するイノベーションの創生に、デザインの面から寄与していきます。

  また、創立50周年という節目を迎えるにあたり、これまでのデザイン本部の変遷や、各時代での社会との関わり、その時代でのイノベーションの創生を振り返り、これからの新たな取り組みについてまとめた記念書籍、「ソーシャル・イノベーション・デザイン(日立デザインの挑戦)」を2007年12月26日に刊行します。

デザイン本部の概要

本部長 大澤 隆男
人員 172名 (デザイン従事者は、145名)(2007年10月時点)
現所在地 国分寺オフィス:東京都国分寺市東恋ヶ窪一丁目280番地
青山オフィス:東京都港区南青山五丁目2番地1号
移転先所在地 東京都港区赤坂五丁目3番1号 赤坂Bizタワー
基準階面積 2,825m2 (約855坪)
活動分野 家電製品、産業用・公共用・医療用機器、情報機器、情報機器、基幹業務システム、ウェブデザインなど情報システム製品、他
沿革 1957年12月 商品事業部意匠研究所設立 (東京・国分寺市)
1988年 8月 コーポレートの研究所「デザイン研究所」として職制改正
1989年 2月 青山オフィス開設 (東京・港区)
2001年 8月 研究開発本部デザイン研究所を社長直属のデザイン本部に職制改正

出版書籍の概要

タイトル 「ソーシャル・イノベーション・デザイン (日立デザインの挑戦)」
編者 紺野 登/株式会社コラム代表 多摩大学大学院教授 編
執筆者 紺野 登/仲俣 暁生/石黒 知子/日立製作所デザイン本部
発行者 羽土 力
出版所 日本経済新聞出版社
発売日 2007年12月26日 1版1刷
版形 A5変形 (縦210mm×横159mm)、256頁
定価 2,400円 (税別)

お問い合わせ先

株式会社日立製作所 デザイン本部 経営戦略室 広報担当 [担当:羽倉]
〒185-8601 東京都国分寺市東恋ヶ窪一丁目280番
TEL : 042-326-7148 (ダイヤルイン)

以上

Adobe Readerのダウンロード
PDF形式のファイルをご覧になるには、Adobe Systems Incorporated (アドビシステムズ社)のAdobe® Reader®が必要です。