株式会社 日立製作所（執行役社長：庄山悦彦　以下、日立）は、日立グループが環境負荷の低減に向けて取り組んでいるグリーン調達に基づき、取引先（調達先）から提供された含有化学物質のデータを新製品開発に活用するための「含有化学物質評価システム」を開発しました。本システムの活用により、各製品の設計・開発段階において、材料や部品に含まれる各国・各社で規制の対象となっている化学物質について、全廃や削減にスピーディに対応することができます。

  日立グループでは、1998年7月に、取引先に対して「グリーン調達ガイドライン」を示し、製品開発段階から環境負荷の少ない素材・部品を調達し、環境に配慮した製品づくりを進めてきました。また、この取り組みをさらに進めるため、取引先の環境保全活動に関する情報や調達品に含まれている化学物質情報などの環境関連情報について、インターネットを活用して収集する「グリーン調達システム」を2001年4月から導入し、グループ内で活用してきました。これまでに主要電子部品の９割の調査を完了しました。

  「含有化学物質評価システム」は、「グリーン調達システム」のデータベースを効率よく使用するために開発し、部品ごとのデータを製品ごとに集計することや、各国・各社の規制の対象になっている化学物質を瞬時に判定できます。本システムを活用することによって、同様の作業に要する時間を、90％以上削減しました。また、設計システムと組み合わせることによって、代替部品情報の検索も可能になり、規制の対象となっている化学物質を含有している材料・部品の全廃や削減にスピーディに対応することができ、リアルタイムでの規制への対応や開発期間の短縮に貢献できます。

  日立グループでは、「グリーン調達システム」へのデータ蓄積を推進していくとともに、今回開発した「含有化学物質評価システム」を活用して、環境負荷の少ない製品開発に努めていきます。