| HITACHI HOME | UP | SEARCH | #
News Release CORPORATE PROFILES

このニュースリリース記載の情報(製品価格、製品仕様、サービスの内容、発売日、お問い合わせ先、URL等)は、発表日現在の情報です。予告なしに変更され、検索日と情報が異なる可能性もありますので、あらかじめご了承ください。なお、最新のお問い合わせ先は、 お問い合わせ一覧をご覧下さい。



平成12年10月2日
介護サービスの質的向上を目指す施設向けとして、
座ったままで、手軽にリハビリが可能な
『座位式訓練機 PW−3』を発売
#
 日立製作所 家電グループ(グループ長&CEO:宇根山 祥久)は、介護施設用のリハビリ
テーション機器として、「座ったままで気軽にリハビリ」ができる、「座位式訓練機PW−3」
を平成12年10月20日から発売開始します。
本製品は、速度サーボ制御の採用により自動運転時に一定速度を保つことが可能で、また、自力
モードでは新開発の電子回路による負荷発生システムにより、動かし始めは軽く、速度が上がる
につれて負荷が大きくなるため、過剰な負担がかからないリハビリテーションが可能です。
■型式および価格
製品名型式本体希望
小売価格
発売時期
座位式訓練機PW−3350,000円平成12年10月20日
■市場環境について
  平成12年4月の介護保険施行により、介護は「措置」から「選択」の時代に移ってきまし
た。また、「通所リハビリテーション」「訪問リハビリテーション」が施設の介護サービスのメ
ニューに入り、「リハビリテーション」がいよいよ注目を受ける時代になりました。
  すなわち、介護保険サービスを提供する施設は、「より良いサービスを提供する」ために、
工夫と良い意味での競争の時代になってくる事が予想されます。
  しかし、一方では、施設が手軽に使えて効果的な機器が少ないのが現状です。そこで当社で
は、リハビリテーション機器「2ベルト歩行訓練機」製品化の経験を活かして、この度、福祉
施設向けの手軽なリハビリテーション機器を開発しました。

■開発の経緯
  当社では、高齢者・障害者の自立した生活を支援する、自治体の保健センタや病院、福祉施
設向けのリハビリテーション機器として、平成8年から高機能型2ベルト歩行訓練機「PW−1」
を発売し、平成10年に普及型2ベルト歩行訓練機「PW−2」を、平成11年に電動免荷型2
ベルト歩行訓練機「PW−10」を発売してきました。
  「2ベルト歩行訓練機」は、立って歩く訓練により、機能の回復や維持を図る機器です。し
かし、福祉施設の現実として、「お年寄りに立って歩く訓練をしてもらうのは大変な労力がいる
ので、車椅子に座って時間を過ごしてもらっている」場合があります。そこで、「もっと手間が
かからないで、気軽に運動してもらう機器」をめざし、「歩行訓練機」で積み上げてきた技術を
ベースに、「座位式訓練機PW−3」を開発しました。

■座位式訓練機PW−3の特長
(1) 簡単・安全・小形をコンセプトに、リハビリテーションを身近にします。
       簡単:単純な往復運動なので、高齢の方でも自主的に訓練ができます。
       安全:座ったままの訓練なので、転倒の危険がなく安全です。
       小形:小形軽量で持ち運びが自由なので、どこでも訓練ができます。
(2) オートモード、 自力モードが簡単に切り替えできます。
       自力モード  :自分の力で往復運動をします。PW−3の負荷
                      を2段階に設定できます。
       オートモード :PW−3が自動で往復運動をします。速度は
                     2段階に設定できます。
 
(3) 訓練用プレートの交換で「腕の訓練」も可能。
       訓練用プレートを「腕用」(別売)に交換することで上肢訓練機としてご使用頂けます。
■製品標準仕様
項  目仕      様
寸法外形幅266、長さ904、訓練プレートまでの高さ147(mm)
可動範囲170、245、320(mm)から選択
訓練モードオート動作速度:遅い(165mm/s)速い(215mm/s)2段階可変
自力負荷:重い(約3kg)軽い(約2kg)2段階可変
表示灯訓練モードランプ(4個)、長さモード(3個)
電源AC100V
質量約13kg
■展博への出展
下記の展博に出展します。
・ 第11回全国介護老人保健施設大会(三重大会):10月5日
・ 平成12年度全国老人福祉施設大会(石川大会):10月11日、13日
 


 
                                                                        以上




top of this page

WRITTEN BY Corporate Communications Division
(C) Hitachi, Ltd. 2000. All rights reserved.